【人事】ジョブローテーションについて（人材育成する際のポイント）

【企業側】ジョブローテーションを行う際のメリット・デメリット

企業側：ジョブローテーションのメリット

企業の生産性や利益の向上のためには、適材適所の人材配置が重要です。とはいえ、特に新入社員はどの業務に適性があるかを見抜くことが難しいケースもあります。ジョブローションを通じて実際にいくつかの業務を経験することで、強みや弱みが明確になるため、適材適所の判断基準となります。

社員間の交流が盛んになり、部署間の連携が円滑になる

プロジェクトの内容によっては、成果を上げるためにさまざまな部署との連携が必要になることもあるでしょう。しかし、プロジェクトを始めるときに、普段関わりがない人といきなり関係構築をしていくのは困難です。ジョブローテーションを取り入れることで、異動者が橋渡し役となり、部署間の連携が生まれやすくなります。

イノベーションや新たなアイデアが生まれる

企業の成長のためには、時として変革が必要です。特定の部署しか経験したことのない社員が多い場合、知識や発想が偏り、変革が起こりにくくなる可能性があります。ジョブローテーションによって、他部署との交流や個々の知見を増やすことで、これまで思いつかなかったアイデアや課題に気付く機会が増え、変革につながるでしょう。

業務の属人化を防ぐ

同じ社員が同じ業務を長い間担当していると、業務が属人化されてしまいます。ジョブローテーションによって、複数の社員が業務をできるようになれば、いざというときの代替要員を確保できるほか、業務の一極集中がなくなりワークライフバランスも整えやすくなります。

企業側：ジョブローテーションのデメリット

一時的に生産性の低下が起こる

ジョブローテーションを行うと、社員は定期的に部署が変わり、新たな業務にチャレンジします。そのため、新しい業務に慣れるまでに一定の時間がかかる、受け入れる側も指導に時間を取られてしまう、後任への引継ぎ中に業務が停滞する…といった要因により、一時的に生産性が低下する可能性があります。生産性の低下を最小限にするため、ジョブローテーション直後はスキルの高い社員を近くに配置するなど、サポート体制を整えておくことが大事です。

社員の退職につながる

ジョブローションで新しい仕事を経験する中で、社員が「自分にはこの業務が合わない」と感じる場面もあるでしょう。また、一つの業務をじっくり経験できないことや長期のプロジェクトを最後まで担当できないことなどに不満を感じる社員が出てくるかもしれません。そうした要因により、将来を期待して育成してきた社員が退職を検討し出す可能性があります。そのような事態を防ぐため、社員との1on1を通じ、本人の希望と会社の期待をすり合わせる場を定期的に設けましょう。

スペシャリストの育成に適さない

ジョブローテーションでは一定期間で業務内容が変わってしまうため、新しい業務の表面的なことは理解できても深い部分までは理解しにくいという課題があります。そのため、幅広い知識や経験を有する「ジェネラリスト」の育成に適していますが、特定分野の知識や経験を有する「スペシャリスト」の育成には適さない場合もあります。スペシャリストの育成が人事課題であれば、ジョブローテーションは避けましょう。

【社員側】ジョブローテーションを行う際のメリット・デメリット

社員側：ジョブローテーションのメリット

多角的な視点が身につく

それぞれの部署や職種が企業の業績にどのように貢献しているのかは、実際にその業務を経験してみないとわからないことも多いでしょう。ジョブローテーションによって、さまざまな業務への理解が深まり多角的な視点を身に付けることができ、これまで交流のなかった社員と関わることで視野も広がります。その経験は、将来、重要なポジションを経験する際に活かすことができるでしょう。

社内にネットワークができて仕事がしやすくなる

ずっと一つの部署で働いていると、普段接する相手は同じ部署の社員や同期など限られたメンバーになりがちです。ジョブローテーションにより新しい業務を経験することは、これまで関わることのなかった社員との交流のきっかけにもなります。それにより社内にネットワークを作ることができるため、他部署と合同のプロジェクトが円滑に進むなど、仕事がしやすくなる効果が期待できます。

様々な職種が体験でき、自分の適性を見つけるチャンスに

ジョブローテーションは、社員にとっては未経験の業務にチャレンジできる良い機会です。さまざまな職種を経験することで、「どういうことができるのか」「どういう仕事をしたいと思うのか」といった自分自身の適性や興味を発見することができます。これまではわからなかった適性に気付くことで、自分自身の可能性が広がり、今後のキャリア形成に向けて意欲的に仕事に取り組むきっかけとなるでしょう。

社員側：ジョブローテーションのデメリット

専門性が身に付きづらい

ジェネラリストを目指す社員もいれば、スペシャリストを目指す社員もいます。幅広い業務の概要を知ることができるジョブローテーションは、ジェネラリスト志望の社員には魅力的なものですが、スペシャリスト志望の社員にとっては専門性に特化できないことから、受け入れ難いものです。そうした不満がきっかけで社員のモチベーション低下や退職につながる恐れがあるため、企業側は社員のキャリアプランを面談などで事前に把握しておく必要があります。

希望の業務以外の仕事も一定期間行う必要がある

特定の仕事を希望して、入社する企業を決めた社員もいるでしょう。ジョブローテーションは人材育成計画の一環で行われるため、希望する業務以外の仕事を一定期間することになるケースがあります。そのため、得意分野のある社員などは特に、「どうしてこの仕事をしないといけないのか」と不満を抱きます。それにより社員のモチベーション低下や退職につながる恐れがあるため、企業側はジョブローテーションの対象となった社員の様子を定期的に確認しましょう。

異動すればまた新人状態となり、キャッチアップが大変

これまで一つの部署で実績を積んでいても、ジョブローテーションをすれば、異動先ではさまざまなことを新たに一から覚えなければいけません。ジョブローテーションをすることで、言わば「新人」と同じ状態になってしまいます。新しい業務を覚えるにはある程度の時間がかかるため、異動先で戦力として認めてもらえる状態にまでキャッチアップするのは大変です。前任者からの引継ぎを確実に行う、OJT担当を決めるなど、異動してきた社員をサポートする仕組みを整えましょう。

【まとめ】

ジョブローテーションは、人材育成の目的からその社員のキャリア形成を促します。

実施にあたっては自社の事業特性を検討し、メリット・デメリットを十分に検討しましょう。

ジョブローテーションは、受け入れる部署を始めとして多くの部署を巻き込み、連携する必要があります。

ジョブローテーションを成功させるためには、企業トップ自らがジョブローテーションの目的と有効性を社内外に宣言することが大切です。

公表することにより、ジョブローテーションが全社に浸透し全社一体となって人材育成に取り組むことができます。

終身雇用制度が廃止されている中でこそ、社員に成長の機会を与え続けられる企業文化の醸成が必要だと思います。